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V2Hとは?メリットとデメリットや導入に必要な機器などをわかりやすく解説!

V2Hという言葉を聞いたことがあるものの、どのような意味なのかわからない人もいるのではないでしょうか。

V2Hは地震や台風で停電が長期化した際などに電気自動車で貯めた電気を、自宅に給電できるシステムのことを指します。
V2Hの仕組みを理解した上でうまく利用すれば、家庭内の電気代を大幅に安くできる場合があります。

この記事では、V2Hの基本的な知識やメリット、デメリットなどについて詳しく紹介していきます。

V2Hとは

V2H(Vehicle to Home)とは、「車から家へ」を意味し、電気自動車のバッテリーに蓄えた電気を住宅に給電して有効活用するシステムのことです。電気自動車を家庭用蓄電池に変えるものと考えればよいでしょう。

電気自動車は、自宅などのコンセントから充電する(電気を蓄える)ことは可能ですが、家庭に給電することはできません。

V2Hを利用することで電気自動車を蓄電池として利用できるようになり、自宅に給電できるようになります。災害時などで電力が途絶えた際にV2Hを使えば、いざという時に頼りになるシステムです。

まずはV2Hの仕組みやV2Hと家庭用蓄電池の違いについて詳しく紹介していきましょう。

異なる2種類のV2Hの仕組み

まずV2Hで使用できる電気をおさえておきましょう。
V2Hで使用できる電気は

  1. 電気自動車のバッテリー
  2. 電力会社からの電気
  3. 太陽光発電からの電気(太陽光発電を設置している場合)

の3つです。

V2Hは、「非系統連系」型と「系統連系」型の2種類に分かれています。

非系統連系型

「非系統連系」型は、電力会社や太陽光発電からの電気と、電気自動車からの電気を切替えて使用するタイプです。電力会社からの電気、太陽光発電からの電気、電気自動車からの電気を全て同時に利用することはできません。
ですから、電気自動車から住宅に給電している時には、電力会社や太陽光発電からの電気は利用できません。また、停電時に太陽光発電から電気自動車に充電できないことも覚えておきましょう。

系統連系型

一方「系統連系」型のV2H機器は、電気自動車からの電気、電力会社からの電気、さらには太陽光発電からの電気を全て同時に使えるという特徴があります。
系統連系型のV2H機器なら、停電した際にも太陽光発電から電気自動車に充電が可能です。電気を電気自動車に蓄えておけば、停電になっても電気自動車から家庭に給電できます。

V2Hと家庭用蓄電池の違い

家庭用蓄電池は住居に設置して電池を蓄えることで、電気代の節約や災害発生時の非常用電源として普及しています。

電気自動車のバッテリーは家庭用蓄電池よりも大容量なので、V2Hで電気自動車を蓄電池として活用するほうが、電力が長持ちします。

V2H導入のメリット

このように電気自動車を蓄電池に変換する最新システムとして注目されているのがV2Hです。

V2Hを導入するメリットについて紹介していきます。

災害時の停電に非常用電源として使用できる

大規模な災害が起こると停電が発生し、長期化してしまうと日常生活を送ることが困難になってしまいます。非常事態が発生した際にV2Hを導入していると電気自動車が電源となり、自宅に給電できます。

V2Hがあれば3日程度の電力が賄えるので、子どもやペットなどがいて避難所生活が難しい家庭の強い味方になるでしょう。

電気代を節約できる

V2Hをうまく活用すれば、電気代の節約につながる場合があります。

たとえば、夜間の時間帯に電気料金が安くなるプランで契約している場合、安い時間帯の電力を車に蓄えて、日中の走行や家庭で消費することで年間の電気代が大幅に抑えられます。

家庭用蓄電池より蓄電容量が大きい

V2Hを利用して電気自動車を蓄電池として使用する場合、家庭用蓄電池と比べて容量が大きくなります。

家庭用蓄電池の平均的な容量は4〜12kWhほどですが、V2H対応の電気自動車の容量は、たとえば日産リーフで40kWhと大容量です。

災害時に備えてV2Hを取り入れたい方は、家庭用蓄電池よりも電気自動車の方がより長い時間使用できるという点を覚えておくと良いでしょう。

EVやPHVの充電が家庭用コンセントより短時間

V2Hを使って電気自動車に電気を蓄えた場合、一般的な家庭用200Vコンセントで充電する場合と比べて、最大2倍のスピードで充電できます。

たとえば、日産リーフ(40kWh)の充電の場合、標準の200Vのコンセントで16時間かかってしまいますが、最大出力6kWのV2Hを使用すると8時間で満充電できます。

毎日通勤で電気自動車を使う人は帰宅後にV2Hを使用して電気自動車を充電しておけば、翌朝には満充電した状態になるので大変便利です。

補助金を受けることができる

V2H機器の購入や設置工事・電気自動車の購入にあたっては、補助金を活用して購入することができます。
補助金は国のもの、都道府県などの地方自治体のものと2種類があり、それぞれ条件や補助額などが異なるため、ご自身が対象となるかどうかをしっかり確認をする必要があります。

令和3年度は電気自動車・燃料電池自動車等の普及拡大のため、「充放電設備・外部給電器」の導入をセットで支援する

経済産業省:「クリーンエネルギー自動車・インフラ導入促進補助金」
環境省:「二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金」

という補助金が用意されていましたが、2021年12月現在申込は終了しています。

しかし、2021年12月20日に令和3年度補正予算が成立し、電気自動車・プラグインハイブリッド自動車向け充電インフラの導入補助事業として、「電気自動車・プラグインハイブリッド車に充電するための設備の購入費及び工事費の一部」が補助対象となることが公表されています。

経済産業省の補助金

電気自動車・プラグインハイブリッド車・燃料電池自動車の導入補助事業
補助対象

電気自動車、プラグインハイブリッド車、燃料電池自動車の購入費の一部
令和3年11月26日以降に新車新規登録

  • 電気自動車(EV車)
  • プラグインハイブリッド車(PHV車)
  • 燃料電池自動車(FCV車)
  • 充電設備
補助対象者 対象車を購入する個人、法人、地方公共団体等
補助上限額
  • 電気自動車(軽自動車を除く):上限60万円
  • 軽電気自動車:上限40万円
  • プラグインハイブリッド車:上限40万円
  • 燃料電池自動車:上限225万円
  • 超小型モビリティ;定額20万円(個人)、定額30万円(サービスユース)

下記、条件A又はBを満たす車両の場合は、補助上限額が異なります。
《条件》
A.車載コンセント(1500W/AC100V)から電力を取り出せる給電機能がある車両
B.外部給電器やV2H 充放電設備を経由して電力を取り出すことができる車両

  • 電気自動車(軽自動車を除く):上限80万円
  • 軽電気自動車:上限50万円
  • プラグインハイブリッド車:上限50万円
  • 燃料電池自動車:上限250万円
  • 超小型モビリティ;定額30万円(個人)、定額40万円(サービスユース)
申請条件
  • 初度登録で、自家用の車両
  • 他の国からの補助金と重複していないこと
  • リースの場合はリース会社が申請する

 

電気自動車・プラグインハイブリッド自動車向け充電インフラの導入補助事業
補助対象

電気自動車・プラグインハイブリッド車に充電するための設備の購入費及び工事費の一部
※個人宅の設置は除く。

補助対象者 対象設備を設置する法人、地方公共団体等
補助対象の期間

充電設備の設置事業計画を申請いただき、審査を経て補助対象額が交付決定された後、機器の購入や工事に着手いただけます。工事完了後、速やかに実績報告をいただき確定手続となります。
交付決定前に着手する事前着手は認められません

商品に対する補助金額
  • 経路充電:一律
  • 目的地充電:定価の1/2
  • 基礎充電:定価の1/2
工事に対する補助金額 一律

 

補助金は交付や申請条件や金額が毎年変更されます。また、お住まいの地域や自治体によって、利用の可否や補助額に違いがあります。
最新情報をチェックし、補助金を利用する際には販売・設置する専門業者に相談するようにしてください。

V2H導入のデメリット

次にV2Hを導入するうえでのデメリットをみていきましょう。

バッテリーが劣化する

V2Hを導入する前に知っておきたいデメリットは、電気自動車のバッテリーが徐々に劣化してしまうという点です。

電気自動車のバッテリーは家庭用蓄電池よりも劣化しにくいと言われていますが、それでも電気自動車から家庭へ送電するとなると、充放電を繰り返す回数が増えます。頻繁に使用することで素材が変質し、徐々に劣化してしまいます。

また、電気自動車やバッテリーには個体差が生じる可能性もあるので、それほど充電回数が多くないのにバッテリーが劣化してしまうケースも少なからず見られます。

車を駐車していない時は電気を蓄えることができない

電気自動車を蓄電池として活用するV2Hは、駐車時にしか電気を蓄えることができないため運転中は蓄電池として使用することができません。頻繁に電気自動車を運転するなど、普段から駐車している時間が短いという方は、電気自動車に電力を十分に蓄えにくく、電気代の削減につながりにくくなる可能性があります。

ただ、電気自動車を普段からよく運転する方でも、V2Hと蓄電池を併用することで電気自動車がV2H機器に繋がれていない時も電気を蓄えることが可能なので、検討する際には選択肢として持っておくと良いでしょう。

V2H対応の車種が限られている

EV charging station for electric car in concept of alternative green energy produced from sustainable resources to supply to charger station in order to reduce CO2 emission .

V2H導入にあたってはV2H対応の電気自動車が必要です。しかし、V2Hに対応する電気自動車の車種はそれほど多くなく、限られているという点もデメリットとなるでしょう。

V2Hに対応しているのは下記のような車種です。(2021年12月現在)

メーカー 車種 種別(EV/PHV/PHEV)
日産 リーフ

EV

リーフe

EV

トヨタ

プリウスPHV(新型)
<2019年5月以降販売>

PHV

RAV4 PHV

PHV

三菱 アウトランダー

PHEV

エクリプスクロス

PHEV

i-MiEV

EV

MINICAB-MiEV VAN

EV

MINICAB-MiEV TRUCK

EV

Honda Honda e

EV

 

電気自動車を蓄電池として利用したい方は、V2Hに対応しているか確かめてから購入するようにしましょう。

V2H導入に必要なものと選ぶポイント

V2H機器

V2H機器とは電気自動車と家庭を繋ぎ、給送電を行うために必要な機器で「V2H充放電設備」「EV用パワーコンディショナ」とも呼ばれています。
V2H機器はさまざまなメーカーから販売されています。

国内の主要メーカーと製品名は以下のとおりです。

  • ニチコン 「EVパワー・ステーション」
  • デンソー 「V2H-充放電器」
  • 東光高岳 「SmanecoV2H」

世界で初めてV2Hシステムを開発したのはニチコンで、高性能で充実したサポート体制が整っているのも魅力の一つです。この製品の大きな特徴は、倍速充電です。200Vの普通充電スタンドの約2倍の速さで電力会社や太陽光パネルから電力を供給し、充電可能となっています。
日産リーフ40kWhなら、フル充電まで最短で8時間ほどで、停電時に約3日分の電源として活用できます。

V2H機器を選ぶポイント

V2H機器を選ぶときのポイントをいくつかご紹介します。

太陽光発電と系統連系している「系統連系」型か、していない「非系統連系」型か

すでに住宅に太陽光発電を設置しているという方は、太陽光発電でつくった電気を電気自動車に充電したいと考えるでしょう。
そのときに必要なのが先にご説明した「系統連系」型のV2Hの機器です。

系統連系型

系統連系型の場合は停電時に太陽光で発電した電力を電気自動車に貯めることができます。

非系統連系型

非系統連携型だと、停電時は太陽光発電で発電した電気を電気自動車に貯めることはできません。
停電が長引いたときに、昼間にEV車に充電しておけば夜間帯に非常電源として活用することができます。

電力供給が「全負荷型」か「特定負荷型」か

V2Hの電力供給には「全負荷型」と「特定負荷型」との2タイプがあります。

全負荷型

「全負荷型」は家庭内の回路を全てカバーしているので、停電時でも各部屋で普段と変わらず電気を使用することができ、大変便利です。

ただし、プラグが差しっぱなしの家電があると待機電力が掛かってしまうため、利用しない家電はプラグを抜いておくようにした方が無駄な電力を消耗せずに済みます。

特定負荷型

「特定負荷型」は、停電時に電気自動車の電力を特定の回路のみに給電するタイプです。緊急時に使用したい電力の場所を工事の際に指定し、停電の際に設定しておいた回路のみで電気自動車の電気を使用できます。

注意点としては、200Vの電化製品には使用できないというところです。200VのエアコンやIHクッキングヒーター、エコキュートなどは停電時に使えないので、不便を感じる人もいるかもしれません。

このようにV2H機器はメーカーによって価格や機器の性能、保証期間などが異なります。メーカーからさまざまな製品がラインアップされていますので、事前に製品の理解をしておくと同時に専門店に相談することをおすすめします。

V2Hに対応しているEVまたはPHV(PHEV)車

V2Hを利用するには電気自動車が必要で、さらにV2Hに対応しているEV、PHV(PHEV)車であることが必要です。

EVとは

Electric Vehicleの略で、電気でモーターを駆動を動力にして動かして走行する電動車両のことを指す言葉です。

そのため電気を動力にして走るハイブリッド車(HV)やプラグインハイブリッド車(PHV・PHEV)もEVと呼ばれますが、ここではバッテリーの電気だけを使って走る車をEV車とします。

EVの代表車種
リーフ(日産)、リーフe+(日産)、i-MiEV(三菱)

PHVとは

Plug-in Hybrid Vehicleの略で、「プラグインハイブリッド自動車」のことです。外部電源から充電できるタイプのハイブリッド車(HV)です。PHEV (Plug-in Hybrid Electric Vehicle) とも呼ばれます。

HVと同じように回転力により発電しますが、家庭用コンセントなどから充電できる機能が搭載されています。

PHV(PHEV)の代表車種
プリウスPHV(トヨタ)、エクリプスクロス(三菱)アウトランダーPHEV(三菱)

EVまたはPHV(PHEV)車を選ぶポイント

EV車・PHV車は販売されている車種がまだ少なく、購入可能な車種が限られてしまいます。
購入にあたっては

  • PHV車の実質的な蓄電容量は限られているので、車種選定の際注意する
  • 補助金の有無
  • 満充電で走行できる航続距離
  • バッテリーの保証期間

などもチェックしましょう。

太陽光発電やソーラーカーポートでさらに活用

V2Hの導入にあたって太陽光発電やソーラーカーポートが必須というわけではありませんが、効率よい電力運用につながります。

もし、自宅に太陽光発電の設備があれば、太陽光発電の余剰電力を売るのではなく、電気自動車に充電し、夜間に自宅に給電して使用したり、電力会社の電気代が高い昼間に利用することも可能です。

また、太陽光パネルは住宅の屋根に設置されることが多いですが、カーポートに設置することも可能です。

太陽光パネルをカーポートに設置し、ソーラーカーポートにすることで、駐車スペースを有効活用して安定した電力を確保できるほか、停電時など電気自動車と組み合わせて利用できることも大きなメリットです。

2台用のソーラーカーポートを設置した場合、年間54,000円の電気代削減、76,950円の売電が可能で、合計130,950円もの経済効果が期待できるでしょう。

V2H導入の手順解説

V2Hの導入にあたっては、

  • 太陽光パネルの状況、使用電力の状況を正確に把握したうえでのV2H機器の選定
  • 屋内配線が複雑で、設置前に電力会社からの承認が必要となる

など専門知識が必要となるため、機器の販売や施工を行っている専門業者に依頼するのが一般的です。

住宅を新築する場合は、ハウスメーカーが建設時に対応してくれることもあります。

ここでは、V2H機器を自宅に設置し、利用するまでの手順をご紹介します。

販売会社や施工業者に相談

V2H機器は特殊な機器のため一般的に流通していません。V2H機器を設置してから電力に接続するには電力会社からの承認が必要不可欠になります。設置する際は、施工業者に依頼しV2H機器の種類を決めていくのが一般的となっています。

業者による現場調査

施工業者が現場を訪問し、工事費用の見積もりをします。打ち合わせでは、V2H機器の設置場所や配線経路などを決めていきます。

契約締結

業者による現場調査が完了し、工事の契約を行った後は、V2H機器を家庭で使用するための申請をします。

申請はほとんどの場合が依頼先の施工業者が行ってくれます。申請期間の目安は、太陽光発電が設置されているかどうかで大きく異なります。

太陽光発電が設置されている住宅であれば、電力申請や事業計画変更申請が求められます。申請期間は5〜6カ月ほどかかります。一方、太陽光発電が設置されていない住宅で必要となる申請は電力申請のみです。申請期間は1〜2カ月ほどかかります。

設置工事/電気工事

各種申請が完了した後は、V2H機器の設置が行われます。工事が完了次第、V2Hを利用できるようになります。

まとめ

V2Hを導入すると、家庭用蓄電池より蓄電容量が大きく、災害など停電時に電気自動車を非常用電源として使用できるので、いざという時に心強い存在です。たとえば夜間帯に電気料金が安いプランに加入し、夜間に電気を蓄えて日中使用するという使い方をすれば、電気代を大幅に節約できるでしょう。

初期費用は決して安いとはいえませんが、国の補助金をうまく活用することで自己負担額を減らせます。

自宅に太陽光発電があれば、電気自動車を駐車しておきながら電力を補給できます。駐車場の屋根にソーラーパネルを設置することで、デットスペースを有効活用して燃料費を削減することも可能となるでしょう。

V2H導入にあたっては専門業者に相談することをおすすめします。

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